公認会計士高田直芳 会計物理学&会計雑学講座










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DCFやNPVを得意気に語る似非コンサルタントの化けの皮を剥がす


DCFやNPVやIRRを得意気に語る
似非コンサルタントの化けの皮を剥がす


以前から、「それって、問題解決能力が低いんじゃないの?」と疑問に思っていることに、次の【資料1】によって求めたものを、企業価値(または事業価値)と直接結びつけて語る経営コンサルタントコンサルティングファームがいることです。
【資料1】

  • DCF (ディスカウント・キャッシュフロー

  • NPV (正味現在価値:Net Present Value

  • IRR (内部利益率:Internal Rate of Return)
DCFやNPVなどが、どういう仕組みなのかは、次の拙著の第25章以降を参照。 上掲書は、2014年に改訂を行ない、第2版としています。
疑問点を、いくつか。 まず、DCF・NPV・IRRなどは、いくつかのプロジェクト(案)を並べて、そのうち最も有利な案を選択し、経営者の意思決定に役立てる道具です。 A案よりもB案がいい、いや、B案よりもC案がいい、という意思決定のプロセスは、何を意味しているのか。 ある曲線上の「接線の傾き」を求め、点Aにおける「接線の傾き」よりも、点Bにおける「接線の傾き」のほうが大きい、いや、点Cにおける「接線の傾き」のほうがもっと大きいぞ、だからこっちのほうが望ましい、という考えかたと同じです。 つまり、DCF・NPV・IRRなどは、企業価値そのものを求めるものではなく、企業価値曲線と呼ぶべき曲線上の「接線の傾き」を求める分析道具だということです。 いくら「数学嫌い」でも、この程度のことを理解できないようでは、似非コンサルタントです。
そうなると、次に問題となるのが、「企業価値曲線」を、どうやって導き出すか。 ファイナンスの世界には、MM理論というのがあります。 この理論を図解したものとして、次の図表がしばしば用いられます。
【資料2】
画像
「そうなのか?」と疑う人は、下掲の書籍を参照。 日本公認会計士協会東京会が編集した下掲書64ページ〔図4〕に、上記【資料2】に似た図表が掲載されています。 上記【資料2】の縦軸に「企業価値」と表示されていることから、【資料2】の曲線ABEFが、「企業価値曲線」になります。 DCF・NPV・IRRなどは、曲線上の「接線の傾き」を問題とする分析道具だということを、【資料2】で再確認してください。 注意して欲しいのは、DCF・NPV・IRRそのものを利用して、「企業価値曲線」を描くことはできないし、企業価値曲線の頂点(【資料2】の点E)を求めることもできない、ということです。 できるのは、曲線上の「接線の傾き」を求めることだけ。 だから、DCF・NPV・IRRで求めたものを、企業価値(または事業価値)とみなすのは誤りなのです。
以上の点を、どうやって気づいたか。 次の関連ブログでは、私が創設した会計物理学をまとめるために、サブノートを作成中であることを述べました。
【資料3】
そのサブノートを作成している過程で、とある専門書を読んでいました。 そこに書かれてある解法に従って、ああだ、こうだと方程式を組み立てて、それを解いているとき、【資料1】に掲げてある分析道具を「積分」すると、企業価値曲線の方程式を導ける解法を発見した次第。 導関数(DCFやNPVなど)を積分すれば、原始関数(企業価値曲線の方程式)を求めることができるのは、数学では当たり前の話なのでした。 ただし、正味現在価値法や内部利益率法そのものを積分しようとしても、原始関数を求めることはできません。 どうしてでしょうねぇ。 次の関連ブログなどに掲載したスパイス(香辛料)が必要です。
【資料4】
ということは、ROAやROEも、「曲線上の接線の傾き」に他ならず。 これらを導関数として積分すれば原始関数が導ける解法を、私(高田直芳)はすでに、自身のサブノートにまとめています。 似非コンサルタントたちよ、あなたがたに、この問題は解決できまい。

考えるカラス~科学の考え方~


考えるカラス
~科学の考え方~
NHK Eテレ


近年、これほどの衝撃を受けたことはないというほどの、衝撃を受けたTV番組。 次のウェブサイトで、全20回の無料動画が配信されています。
【資料】
オープニングで、イソップ寓話『カラスと水差し』そのままを演じるカラスが登場します。 コップに石を投じて、餌をとるカラスの行動に唖然。 実際に、こんなカラスがいるんだぁ。
続く「考える観察」の展開に、頭を抱える。 わ、わからん。
傑作は、番組最後の「蒼井優の考える練習」。 「みなさん、ちゃあんと考えましたか」で、驚愕の実験結果を紹介します。
そして、解説の途中で、サドンデスの幕が下りる。 「ここから先は自分で考えよう。これからはみんなが考えるカラス」というナレーションととともに、番組が終了します。
こ、これが、中学生の番組だって?!

メディア自身の内部告発


メディア自身の内部告発

2017年9月4日付の日経産業新聞に、「やはり、そうだったのか」という記事が掲載されていました。
【資料】日経産業新聞「眼光紙背」2017年9月4日

先日、ある経済サイトが闇雲にページビュー(PV)を追い求める様子が「衝撃の内部告発」として週刊誌に詳細に描かれ、メディア関係者の話題になった。

その経済サイトがどこなのかは、ネットで検索すれば、すぐにわかります。
確かに、そのサイトは「経済」の看板を掲げておきながら、ここ数年、下ネタ記事が多くなり、不快感が増すばかりでした。 社内の士気低下は、いかばかりか。 昔は、他と比較しても、硬派な記事が多かったので、ヒイキにしていたのに。 第四の権力とか、言論の自由とかいいながら、メディアも所詮、売らんかなの世界。 他のサイトでも同様の傾向が強まっています。 それに嫌気が差して、このブログを個人的に開設した、という事情もあります。

『ファインマン物理学』リチャード・P・ファインマン


ファインマン物理学』
リチャード・P・ファインマン


手元にあるのは「1993年7月 第33刷」とあるから、今から四半世紀前に購入したもの。
購入した当時、正直なところ、何が書いてあるのか、さっぱりわからなかった。 四半世紀もの間、本棚の一番奥に、しまったままでした。
先日、次の関連ブログを書いたとき、「そういえば、『ファインマン物理学』があったよな」ということで、一番奥に仕舞い込んでおいたものを、引っ張り出しました。
【資料1】
パラパラとめくり始めて、「え? え? ええ~っ!?」と、驚いてしまいました。 『ファインマン物理学』に書かれてある内容が、わかること、よくわかること。 ビックリしてしまいました。
こうした経験を書くのは、今度が2度目。 1度目は、『ダイヤモンド・オンライン』で次のブログを寄稿したときのこと。
【資料2】
次のように記述しました。
【資料3】

箱の中味の大半は、いまの職業に就く前に学習の用としていた専門書などだ。

記述されてある内容は、現在の会計基準ではまったく通用しない「古本」である。

それでも捨てられずにいるのは、相応の理由がある。

その中の1冊に、『体系財務諸表論(理論編)』(山桝忠恕、嶌村剛雄)という専門書がある。

初めて読んだときは何が書かれてあるのか、さっぱりわからず、落ち込んだことをよく覚えている。

その後、本試験の1ヵ月前であったと思う。

長く「積ん読」状態にしていたこの書籍を読んだとき、記述されている内容のほとんどを、一読して理解することができた。

「学ぶとは、こういうことをいうのか」と感動した当時のことを忘れないために、筆者にとっては「捨ててはいけない一冊」なのである。

ファインマン物理学』も、「捨ててはいけない1冊」になりました。

NHK杯将棋トーナメント


NHK杯将棋トーナメント

今日(2017年9月3日)は、朝から、そわそわ。 待ちに待った対局。 しかも、生放送!
永世名人の称号を持つ森内俊之九段と、藤井聡太四段のぶつかり合い。
【資料1】日本経済新聞「春秋」2016年10月14日

将棋ソフトとの対局に敗れた米長邦雄永世棋聖はコンピューターが棋士の力を超える日について記した。

「その日が来ても、棋士が将棋を指す姿、脳みそを振り絞って考える姿、人間の苦悶する姿勢、対局に打ち込む集中力--そうしたもろもろを含めてプロ棋士という存在が人々から尊敬され、愛され、ファンの心をつかみ続けることを、私はただただ望んでいます」

次の拙著の第12章の冒頭で、【資料2】にある通り、将棋や囲碁に関する雑文を掲載しました。
【資料2】

筆者は、日曜日の正午をはさんで、NHKEテレ(旧教育テレビ)で放送される将棋と囲碁の対局を毎週、楽しみにしています。

初手から始まって約10分間は、将棋の指し手(囲碁は打つ手)がほとんど進まず、解説もなく、ひたすら四角四面の盤面が映し出されるだけ。放送事故か、と思えてしまうほど。

それを腕組みしながら凝視する。ときどき、思い出したかのように「後手、3三角」という声が聞こえてきます。

家族からは「そんな静止画像を観ていて、何が面白いんだか」と呆れられます。とはいえ、趣味は人に語るものではないし、説明して理解してもらうものでもありません。

対局が始まってからの数手はほとんどの場合、定跡(囲碁は定石)が展開されるので、DVDに録画して、早送り再生してしまう人もいるでしょう。しかし、無音状態で映し出される盤面にこそ、味わい深いものがあると筆者は考えています。

その理由は、テレビ画面の上下に隠れているプロ棋士の「現場の息づかい」を盤上に感じることができるからです。TVカメラの前に、将棋盤や碁盤がただ置かれているだけではないのです。

それにしても、今日の対局は、すごかったなぁ。 まさか62手目に放った△8八歩が、終局94手目までの決め手になるとは。

『宇宙を動かす力は何か』松浦壮


『宇宙を動かす力は何か』
松浦壮


素粒子物理学者が、文系の大学生を相手に、物理を平易に語った1冊。 まさか、AKBの総選挙の話題から、物理の話が始まるとは思いませんでした。
ガリレイの相対性原理から、ニュートン力学を経て、アインシュタインの特殊・一般相対性理論までを網羅していますが、難解な数式は登場しません。
物理学が、文系の人たちから嫌われる理由としては、様々なものが挙げられると思います。 その中で最たるものは、「高校物理」と「大学物理」との間に、大きな溝があることでしょう。
高校物理では、微分積分や行列が、ほとんど用いられません。 ところが、大学物理では、これらが当然のように用いられる。 そこに大きな溝がある。
当初、会計の世界に、物理学のノウハウを持ち込めないか、ということで、会計物理学という分野を始めました。 残念ながら、高校物理のノウハウだけでは、会計物理学を切り拓くことはできません。 かといって、大学物理にまで手を広げるには、大きな溝がある。 それなら、いっそ、自分でその溝を埋めてしまおう。 ということで、数年前から、高校物理と大学物理の溝を埋めるためのサブノートを作っています。 『オイラーの贈物』を読破するために作成したときのサブノートが役に立っています。 本ブログでたびたび登場する「タカダ式確率微分方程式」は、このサブノートの中から生まれたものです。 いざ実証、ということで、昨年(2016年)から、仮想通貨市場に、タカダ式確率微分方程式を適用し始めたのは、本ブログで紹介した通り。 物理学や数学などに関する数多くの専門書をコピペしながら編集しているので、このサブノートは著作権法上、公表できるシロモノではありません。

公認会計士高田直芳:ビットコインとVALU騒動とディスカウントキャッシュフロー


ビットコインと、VALU騒動と
ディスカウントキャッシュフロー


8月29日の早朝に、Jアラートが発動されたのには、驚きました。
昔は、「有事」のときはドルが買われました。 少し前までは、金(ゴールド)がその役割を果たしていました。
いまは、ビットコインのようです。
【資料1】日本経済新聞「真相深層」2017年8月22日

7月以降、北朝鮮はミサイル発射で国際社会へ挑発を繰り返している。

株式相場が下落する中でビットコインは上昇し、「他の金融資産と値動きの相関性が低い」(バンクオブアメリカ・メリルリンチ)。

戦争など有事の資金逃避先の代表格は金だが、ヘッジファンドビットコインを新たな逃避先とみなしている。

2017年8月30日に、ビットコインは、50万円を超えました。 有事の逃避先であることが、証明されたようです。 1ビット50万円は、次のタカダ式操業度分析からすれば、想定の範囲内
【資料2】タカダ式操業度分析
画像
今日の相場は、【資料2】の曲線ABCDE上の、どこにあるのでしょうねぇ。
上記【資料2】で注意したいのは、縦軸も横軸も金額ベースなので、このままでは仮想通貨市場や株式市場の投資尺度としては使えないことです。 【資料2】の横軸を、時間ベースに置き換えようとするとき、取り組むべき問題点は次の2つ。
【資料3】

  • 左下にある原点Oを、どの時点に合わせるか。

  • 原点Oから伸びる直線OBFGEの傾き( )を、どのように設定するか。
それを解決するのが、タカダ式確率微分方程式です。
タカダ式確率微分方程式は当初、「とびとびの複利計算」を行なうDCF法(ディスカウント・キャッシュフロー法)の、予測精度のいい加減さに腹が立って、編みだしたもの。 管理会計などのテキストを見ると、設備投資の経済性計算に関する説明は、どれもこれもDCF法ばかり。 PFIプライベート・ファイナンス・イニシアティブ)をはじめとして、コンサルティング・ファームが作成するレポートは、どれもこれもDCF法ばかり。 ワンパターンのコピペとは、こういうものをいいます。
批判するなら、対案を出せねばならぬ。 「無限回数で連鎖する複利計算」の方法として【資料2】の図表を描いたのはいいが、横軸を金額ベースから時間ベースに置き換えた場合は、どうしたいいか。 すぐに思いついたのが、タカダ式確率微分方程式を、【資料2】に埋め込むことです。 【資料2】の横軸を時間に置き換えたとき、複利曲線ABCDEを描くのがタカダ式操業度分析であり、直線OBFGEを描くのがタカダ式確率微分方程式になります。 両者を互いに変数として方程式を解いていくと、【資料2】の右上方にある「収益上限点」の位置を明らかにすることができます。 その手前にある「最大操業度点」が、「相場の過熱度」を測定するための投資尺度になります。 【資料2】にある線分GDを、「タカダライン」と呼ぶことは、次の関連ブログで紹介した通り。
【資料4:関連ブログ】
収益上限点や最大操業度点を求める場合、、方程式の数よりも変数の数のほうが多いので、線型計画のシンプレックス法は1つの案。 シンプレックス法人工知能AI を組み合わせて、力業(ちからわざ)で解く手もありますが、確率事象を「線型」で解くのは、所詮、無理があることを申し添えておきます。 複利計算構造を内蔵した企業活動を、単利計算構造の損益分岐点分析(CVP分析)で解き明かそう、などと考えている人たちには無縁の話。
タカダ式確率微分方程式は、次の関連ブログで説明した「初期条件」を求めるテクニックよりも、はるかに難解です。
【資料5:関連ブログ】
タカダ式確率微分方程式の前段階となる、タカダ式操業度分析については、次の受賞論文を参照。
【資料6】
新日本法規財団 奨励賞 受賞論文
『会計学と原価計算の革新を目指して』(PDF 32枚)
執筆者(受賞者)公認会計士 高田直芳

ところで、ビットコインに絡んだ事件として、最近、注目を浴びたのが、「VALU騒動」。
【資料7】日本経済新聞2017年8月28日

個人が“株式のようなもの(トークン)”を発行して仮想通貨を調達するサービス「VALU」がネットをにぎわしている。

5月に始まり約1万5千人が資金調達したが法的な位置付けは曖昧。

発行者が自らの価値を高値で「売り逃げ」する騒動も起きた。

欲に群がる者、その欲を利用する者。 人の欲が行き着く先を予測するのは難しい。 ただし、その「行き着く先」が、【資料2】の右上方にある「収益上限点」であるのは確かなようです。 収益上限点を超えれば、モノやサービスの価値は、確実に暴落する。 それを利用して、売り逃げる者が現れるのは、世の常か。

公認会計士高田直芳:霞が関文学または官庁文学というジャンルがある


霞が関文学または
官庁文学というジャンルがある


前回ブログ『ROEとROAと企業価値』では、政府が公表した『未来投資戦略2017』の不整合を問いました。
企業価値の向上と、ROAとを同列にするのは、おかしいと。
自分たちにとって都合のいい言葉を並べることを、牽強付会といいます。
未来投資戦略2017』に限らず、本年度の経済財政白書にも、牽強付会の一端を見ることができます。
【資料1】平成29年度年次経済財政報告 5ページ目

デフレ状況にはないものの、デフレを脱却(する)ところまでには至っていない。

日本経済新聞では、上記の表現について、次のようにコメントしています。
【資料2】日本経済新聞「大機小機」2017年8月4日

デフレなのかデフレではないのか。

意味不明の代表的な霞が関文学作品だろう。

2017年8月29日にNHKで放映された「視点・論点」では、野口悠紀雄一橋大学名誉教授も、【資料1】の文章を取り上げて、「官庁文学」だと述べていました。 次の関連ブログで指摘したように、霞が関文学(官庁文学)にも根拠がないわけではありません。
【資料3:関連ブログ】
ニッポンの上場企業は、どう対応するのかな。 ROEからROAへ乗り換えて、企業価値の向上を唱える経営者は、霞が関文学(官庁文学)の愛読者、ということになるのだろう。

公認会計士高田直芳:ROEとROAと企業価値

次の記事には笑ってしまったというか、呆れてしまったというか。
【資料1】日本経済新聞2017年5月20日

「カカオを多く含むチョコレートを食べると脳が若返る」と発表した国の研究プロジェクトについて、内閣府が異例の検証を始めた。研究や発表の手法などを調べる。

チョコを摂取していない人のデータがなく、科学的な裏付けが不十分だった可能性があるとの指摘が外部の研究者らから相次ぎ、抗しきれなくなったようだ。

自らの事業で成果を積極的に広めたいと急いだ内閣府の姿勢が今回の事態につながった。

私たちの税金を使って、オカミは何をやっているんだか。 再検証のために、税金がさらに浪費されるのだろうな。
こういうヤカラが、補助金助成金といった名目で、税金を食いモノにするから、国民の納税意識が低くなる。
なぜ、上記の記事を引用したかというと、次の【資料2】の関連ブログで紹介した『日本経済再生本部「未来投資戦略2017」(全体板)』を斜め読みして、「あれれ~」と疑問に思うところがあったから。
【資料2】
私は、選挙のたびに1票を投じるくらいしか、オカミとは関わりがありません。 納めた税金を、補助金助成金などでキャッシュバックしてもらおう、などと考えたことはありません。 ノーギャラで、383ページにもなる『未来投資戦略2017(全体板)』を読む義理もない。 斜め読みしただけ。 それにもかかわらず、「あれれ~」と疑問に思うところがありました。
343ページにもわたって、頻出するのが、次の美辞麗句。
【資料3】

  • ROAについて、欧米企業に遜色のない水準を目指すこと。

  • 企業価値を向上させること。
ちょっと待ってくれ。 ROAと企業価値とは、相容れないだろ。 「企業価値の向上」と整合するのは、ROAではなく、ROEのほうだろ。
うろ覚えで恐縮だが、かつてノーベル経済学賞を受賞した米国学者で、「数学的に証明できないものは、経済学ではない」と言い放った人がいました。 政府の成長戦略に、数学的または科学的な裏付けを盛り込む必要はありませんが、せめて理論的な整合性は保つようにしてほしいものです。 上記【資料3】は、巧言令色と牽強付会を組み合わせた霞が関文学の一つだといえます。
【資料4:関連ブログ】
まぁ、2025年までには、『未来投資戦略2017』があったことなど、誰も覚えていないか。 国民の大多数が「数学嫌い」「ファイナンス嫌い」であることを見透かした施策なのでしょう。 オカミの威光に恐れをなす上場企業は、疑いもせず、決算短信や決算説明会資料などに「わが社ではROAを採用し、企業価値の向上に努めてまいります」などと記載するのだろうな。
そうした風潮に、あえて抗する。 官製ROAと企業価値の向上とを求める施策は、理論的に整合しない。 カカオを朝昼晩に食したとしても、納得できるものではない。 上記【資料3】は、言葉を巧みに操る政治家や行政官僚の、本領発揮といったところか。

公認会計士高田直芳:ROEとROAとトレードオフ曲線

次の関連ブログでは、上場企業の経営指標が、2017年の夏以降、ROEからROAへ変更されたことを紹介しました。
【資料1:関連ブログ】
いままで「ROE経営」を声高に唱えていたコンサルティングファーム経営コンサルタントたちは、今後は素知らぬ顔で「ROA経営」へ宗旨替えをするのかな。
私は別に、ROA総資本利益率)であろうが、ROE自己資本利益率)であろうが、どちらでも差し支えない、と考えています。 扱いかたさえ間違えなければ、という留保条件つきで。
以下では、ROEROAの異同を、ざっと説明しておきましょう。
上記【資料1】で紹介したように、政府の成長戦略が、2025年までに欧米企業並みの収益力を目指す、という点に重きを置くのであれば、ROEよりもROAのほうを経営指標として採用したほうがいいでしょう。 ただし、収益力という経営指標には、これとの間でトレードオフの関係がある経営指標があることを忘れてはいけません。 キャッシュフロー(資金繰り)です。 次の拙著23ページ〔図表1-3〕では、中小企業庁『中小企業実態基本調査』のデータを利用し、縦軸に収益性分析の指標である「売上高営業利益率」をとり、横軸にキャッシュフロー分析の指標である「総資本回転率」をとることによって、右下がりのトレードオフ曲線を描いています。 政府の音頭にしたがってROAを経営指標として採用し、収益力の向上を目指すのであれば、それに反比例(トレードオフ)して資金繰り(総資本回転率)が悪化することを、多少なりとも覚悟しておく必要があります。 ただし、次の関連ブログで紹介したように、ニッポン企業は内部留保が異常に厚いので、総資本回転率が多少悪化したくらいでは、びくともしないといえます。
【資料2】
ところで、収益性とキャッシュフローの関係を表わしたトレードオフ曲線は、なぜ、右下がりの形状を描くのか、その理由を理解していますか。 “ know how ”を語る人はゴマンといますが、“ know why ”を語れる人は皆無です。 それでいて、ROEROAを語ろうというのだから、嫌になっちゃう。 次の拙著130ページ「6-4-3 トレードオフ曲線がなだらかに描かれる理由」で、“ know why ”を説明しています。 次の「なぜ」を理解すると、トレードオフ曲線が右下がりになる理由がわかります。
【資料3】

  • 製造業の収益性は、なぜ、総じて高くなるのか。

  • 流通業(小売業・卸売業)の収益性は、なぜ、低くなってしまうのか。

  • 「箱ものビジネス」である点で、小売業の箱(店舗)とホテル業の箱(ホテル)とは同じであるはずなのに、都心のホテルの収益性は、なぜ、小売業よりもはるかに高いのか。

  • 都心のホテルの収益性は、なぜ、製造業並みの高さを達成できるのか。

  • 都心のホテルに比べて、地方のホテルの収益性は、なぜ、低いのか。
上記【資料3】の答えを、上記『決定版ほんとうにわかる経営分析』130ページ以降で説明しています。 ROAを語るのであれば、そうした「なぜ」を、押さえておきましょう。 なお、ROEにはトレードオフがないので、これも注意しておくように。 なぜでしょうね。

公認会計士高田直芳:仮想通貨市場の投資尺度とビットコインを売り抜けるタイミング


仮想通貨市場の投資尺度と
ビットコインを売り抜けるタイミング


前回ブログ『ビットコインが再び急騰』では、次のタカダ式操業度分析を提示して、などを説明しました。
【資料1】タカダ式操業度分析
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仮想通貨市場に限らず、株式市場やFX市場などでも共通する難問に、「いつ売り抜けるか」というのがあります。
上記【資料1】の右上にある「収益上限点E」の直前で売り抜けるのが理想です。
しかし、24時間、市場のボード(板)を見つめているほど、私は暇ではありません。 欲をかくと、いつしか損失に転じて、売りそびれてしまいます。
中期・長期の視点で、売り抜けるタイミングを模索してみます。 注目するのは、【資料1】にある「最大操業度点D」。 ここは、経済学で有名な利潤最大化条件「限界収入MR=限界費用MC」を満たすところです。 「MR=MC」については、次の書籍499ページを参照。 上記【資料1】にある最大操業度点Dが、「MR=MC」を満たすのだから、点Dから伸びる線分GDが、最も大きな利幅となります。 ビットコインに限らず、株式投資でも、最大操業度点を超えたときが、売りのタイミングになります。 「最大操業度点における価格」を とし、「実際の価格」を と置くと、投資尺度( )は、次の式で表わされます。
【資料2】
投資尺度( )が「1」より小さければ、買い相場。 「1」よりも大きくなれば、そろそろ売りどきです。 以上が、「仮想通貨市場には投資尺度がない」と、嘯(うそぶ)く人たちへの回答になります。
経済学はしばしば「実務では役立たない学問だ」と批判されます。 それは違う。 経済学のノウハウを、実務家が使いこなせていない、というべきでしょう。 ビッグデータ人工知能AI を駆使して、超短期の売買を繰り返すヘッジファンドたちには、無縁の話だったか。

公認会計士高田直芳:ビットコインが再び急騰


ビットコインが再び急騰

2017年8月22日付の日本経済新聞では、またまたビットコインの記事が掲載されました。
【資料1】日本経済新聞「真相深層」2017年8月22日

代表的な仮想通貨であるビットコインの価格上昇に弾みがついている。

ビットコインの価格は17日に初めて4500ドルを突破し、分裂直前の安値から1カ月間で2倍超に急騰した。

そこで再び、タカダ式操業度分析の登場です。
【資料2】タカダ式操業度分析
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ビットコインなどの仮想通貨市場は、買いが買いを呼び、売りが売りを呼ぶことから、市場価格は無限の複利計算構造に基づいて複利曲線を描くことを、次の関連ブログなどで紹介しました。
【資料3:関連ブログ】
ビットコイン複利計算構造を内蔵するのであれば、この次、【資料2】の右上にある「収益上限点」が現われるのは、いつなのか。 それを予測するのが、タカダ式操業度分析とタカダ式確率微分方程式。 重要となるのが、【資料2】の左下にある「損益操業度点」の位置。 2016年後半からの長期スパンとするのか、2017年6月からの短期スパンとするのか。 それとも、長期も短期も関係ないか。 合わせて重要なのが、売上高線の角度( )。 この角度が決まらないことには、右上方にある「収益上限点」が定まりません。 タカダ式確率微分方程式は、正しい解を示してくれるのか。 それとも、別の解法があるのか。 準備は万端です。

公認会計士高田直芳:政府の成長戦略は経産省のROEに駄目出ししてROAへと舵を切る


政府の成長戦略は
経産省のROEに駄目出しして
ROAへと舵を切る


2017年8月3日付の日本経済新聞では、次の記事が掲載されていました。
【資料1】日本経済新聞「真相深層」2017年8月3日

政府が6月に公表した成長戦略「未来投資戦略2017」は、企業の稼ぐ力を測るモノサシの一つである「総資産利益率(ROA)」の改善を新目標に掲げた。

上記【資料1】にある「未来投資戦略2017」については、次の【資料2】のサイトを参照。 その「全体板」114ページに、【資料3】の文言が記載されています。
【資料2】
【資料3】「未来投資戦略2017」

大企業(TOPIX 500)のROAについて、2025年までに欧米企業に遜色のない水準を目指す。

経済産業省の主導のもと、2014年に『持続的成長への競争力とインセンティブ』というレポートが公表されて以降、上場企業の多くがオカミの威光に平伏し、企業統治改革の現場では猫も杓子も「ROEの向上」が叫ばれてきました。 ところが、2014年のレポートに名を連ねた人たちや経済産業省のメンツを、あっさり潰す形で、新たな指標(ROA)が2017年6月に突如として登場。 顔を上げたら、頭を下げる相手を間違えていた──。 上記【資料1】の記事にもあるように、上場企業などの間で戸惑いの声が広がるのも、当然だといえるでしょう。
上記【資料1】の記事では、ROE(自己資本利益率)と、ROA(総資本利益率)の比較が述べられています。 要約すると、次の通り。
【資料4】
  1. ROEは、株主目線の指標である。
    • ニッポンの企業は、株主に報いる以前に、事業の収益性が低い、という問題点を抱える。

    • その問題点を隠すために、上場企業の中には、借金で調達したカネで自社株を買って消却し、それをテコ(財務レバレッジ)にして、ROEが一気に改善されたかのように見せかける事例が横行した。
  2. ROAは、従業員目線の指標である。
    • ROAの分母である総資産は、株主の持ち分(自己資本)だけでなく、負債(他人資本)も用いて、企業が長年築き上げてきたもの。

    • すべての資産を活用して、どれだけ効率的に稼いでいるかを測定するには、ROEよりも、ROAのほうが優れている。
ROEROAの関係を式で表わすと、次の【資料5】の通り。
【資料5】

自己資本利益率ROE

上記【資料1】の記事では、【資料5】の式を利用して、ROEの問題点を次のように述べています。
【資料6】日本経済新聞「真相深層」2017年8月3日

日本企業は内部留保が厚く、財務レバレッジが低いと思われがちだ。

実際は海外企業とほぼ変わらず、問題はROAの低さにある。

ROEだけを目標にすると、低収益という最大の問題を覆い隠してしまう恐れがある。

上記【資料6】にある「内部留保」や、【資料4】にある「自社株消却」や「他人資本」の問題については、次の関連ブログを参照。
【資料7:関連ブログ】
ROA(総資本利益率)と一口にいっても、次の2種類があります。
【資料8】

  1. 総資本当期純利益

  2. 総資本営業利益率
法人税等の税効果を考慮すると、【資料8】1. の総資本当期純利益率よりも、同 2. の総資本営業利益率のほうが優れていることを、次の拙著124ページで説明しています。 ROEの分母にある自己資本を、総資本に置き換えれば、ROAになるだけの話だろう、と安直に考えると、税効果で足をすくわれてズッコケますからね。 また、ROEやROAには、「弾力係数」という自爆装置があって、これが作動すると業績を読み誤る可能性があることは、次の拙著260ページで説明したとおり。 ROEやROAが抱える自爆装置を封じるために開発したのが、次の拙著248ページにある「戦略利益」という概念です。 戦略利益の基礎となる理論が、次の受賞論文にある「タカダ式操業度分析」です。
新日本法規財団 奨励賞 受賞論文
『会計学と原価計算の革新を目指して』(PDF 32枚)
執筆者(受賞者)公認会計士 高田直芳

上場企業諸君、頭を下げる相手を間違えないように、注意喚起しておきます。
2014年以降、産業界で広く唱えられた「ROE経営」は、次の関連ブログで紹介したように、経済産業省が音頭を取ったもの。
【資料9:関連ブログ】
上場企業の多くが、経済産業省の音頭に乗せられて木に登ったものの、突如としてハシゴを外された、といったところ。 経済産業省の企みが、他の省庁によって引っ繰り返されるであろうことは、上記【資料9】で予言したとおり。 朝にROEが発令されたと思っていたら、夕べにはROAに改められる。 これを、朝令暮改といいます。 ニッポンの企業には主体性がなく、オカミの威光に恐れおののきながら行動する傾向があるので、朝令暮改の政策には戸惑いの声が上がることになります。
「官製ROE」に、へいこら、へいこらしていた上場企業は、今度は「官製ROA」に、へいこら、へいこらするのだろうな。 会計の専門家はというと、やれROEだ、それROAだと、他人のフンドシを抱えて右往左往するばかり。 桟敷席にいる投資家やアナリストは、やいの、やいのと大騒ぎだぜ。

公認会計士高田直芳:株価や仮想通貨のトレンドラインにタカダ式操業度分析を適用する


株価や仮想通貨のトレンドラインに
タカダ式操業度分析を適用する


今回は、ビットコインの話題から、国内総生産(GDP)を経由して、株のロウソク足で描かれるトレンドラインまでを見すえた話です。
2017年8月14日付の日本経済新聞では、次の記事がありました。
【資料1】日本経済新聞「動かぬ個人資産1800兆円」2017年8月14日

都内のIT企業に勤める34歳の男性会社員は3年半前、保有していた株と不動産を売却し800万円を仮想通貨につぎ込んだ。

ビットコイン」と「イーサリアム」の時価は昨年後半から急上昇し今年5月には保有額が3億円を超えた。40倍もの値上がりだ。

ビットコインの分裂騒動で6月以降に相場が下がったが、再び買いに転じる機会をうかがう。

いままで株式投資やFX投資に資金を投じてきた人にとっては、地団駄を踏むような話です。
それはともかく、上記の記事では、2017年6月にピークがあったことを示唆しています。 その事実を、次の関連ブログで紹介しました。
【資料2:関連ブログ】
上記【資料2:関連ブログ】で紹介した日経記事では、2017年6月12日に、ビットコインがピークに達した図表が掲載されていました。 ピークに達した6月12日は、私(高田直芳)が創設した会計物理学によれば、次の図表の右上にある「収益上限点 E」に該当します。
【資料3】タカダ式操業度分析
画像
上記【資料3】にある収益上限点に至るプロセスに注目してみます。 この図表において、はじめのころ(点A → 点B)は、ちょろちょろとした増加傾向を見せます。 「これは儲かるぞ」となれば、FX投資などに見切りを付けたミセス・ワタナベが仮想通貨市場に殺到するため、ビットコインの価格は、点B → 点C → 点D → 点E へと急騰します。
なぜ、急騰するのか。 理由は、一攫千金を狙った人たちが、限りなくゼロに近い時間間隔( )で、無限大ともいえる取引数量をこなすからです。 仮想通貨市場だけでなく、株式市場や外国為替市場にも共通する性格です。 その性格を数式で表わすと、次の【資料4】になります。
【資料4】
上記【資料4】によって導かれる数を、「自然対数の底  」といい、微分積分の適用がきく「複利」として利用されます。 すなわち、【資料3】において、点A → 点B → 点C → 点D → 点E を駆け上がる曲線の正体は、「自然対数の底  を用いた指数関数」、すなわち「複利関数」になります。 これが、2017年6月まで、ビットコインが急騰していった理由です。
過熱した市場は、ずっと過熱しているわけではありません。 いずれは転換点を迎え、暴落します。 それが【資料3】の右上にある「収益上限点E」です。 上記【資料2】で紹介した日経記事は、2014年6月12日が収益上限点であったことを示していました。
上記【資料3】の「タカダ式操業度分析」は、唐突に導かれたものではありません。 タカダ式操業度分析を初めて世に問うたのは、2008年10月に出版した、次の書籍です。
【資料5】
タカダ式操業度分析は、2015年3月に、次の論文で賞を得ました。
【資料6】
新日本法規財団 奨励賞 受賞論文
『会計学と原価計算の革新を目指して』(PDF 32枚)
執筆者(受賞者)公認会計士 高田直芳

上記【資料5】や【資料6】よりも前の、会計の世界で絶対的通説として君臨していたのは、損益分岐点分析(CVP分析)と呼ばれるものでした。 損益分岐点分析は、1次関数( )の単利計算構造に基づいています。 1次関数( )では、市場が急騰する理由を説明できないし、急落する転換点も見出すことができません。 それを打破するために著わしたものが、【資料5】や【資料6】の著作物であり、【資料3】のタカダ式操業度分析です。
タカダ式操業度分析は当初、企業活動を説明するために編み出したものでした。 その後、マクロ経済学にも応用できることがわかりました。 2014年4月に出版した拙著『高田直芳の実践会計講座 経営分析入門』では、SNA産業連関表のデータを用い、次の【資料7】にある通り、国内総生産(GDP)にも複利計算構造が内蔵されていることを証明しました。
【資料7】
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次の関連ブログに、同様の図表を掲載しています。
【資料8】
ミクロ経済学マクロ経済学に、タカダ式操業度分析を適用できるのであれば、他にも応用がきくはずだ、ということで取り組んだのが、株式市場や為替市場にタカダ式操業度分析を適用すること。
ところが、これがうまくいかない。 なぜか。 上記【資料3】と【資料7】に共通するのは、縦軸・横軸ともに、金額ベースであること。 それに対し、株式市場や為替市場の横軸は、時間ベース(歳月)であること。 縦軸と横軸の単位が異なると、【資料3】の右上にある収益上限点を明らかにすることができないのです。
上記のタテとヨコの問題が、数ⅢCの教科書では、どうにも解けない。 「さぁて、どうしたものか」と考えあぐねているときに、東京・神田の古本屋街で見つけたのが、統計力学量子力学などの専門書。 前回のブログ(アマゾンの最安値保証の問題を批判する資格のない人たち)で引用した日経記事を、以下で再び引用します。
【資料9】日本経済新聞「DeepInsight」2017年8月16日

三菱ケミカルホールディングスの小林喜光会長は「21世紀の学校の教科書はコンピューター(物理)の進歩により、物理や化学、生物、経済学がボーダーレスに新結合した内容になる」と予測する。

リアルとバーチャル、モノとコト、自然科学と人文・社会科学、理系と文系が境界なく行き交い、組み合わさり、世界が一変するということだろう。

上記の意見に、「会計学」を加えたいものだ。 それを目指しているのが、本ブログのタイトルにもなっている会計物理学。
会計物理学に取り組んで気がついたことといえば──。 株式投資の世界に、「トレンド・ライン」という、テクニカル分析道具があります。 ロウソク足の上値や下値を、直線で結ぶヤツ。 ロウソク足をたどって描いた右上がりのトレンドラインは、【資料3】にある線分BE(損益操業度点から収益上限点までを結んだ直線)に、よく似ています。 また、【資料3】を左右に反転させたときの線分EBは、ロウソク足をたどって描いた右下がりの直線に、よく似ています。
上記【資料3】にある損益操業度点Bや、収益上限点Eが、どこにあるかを探るのが、会計物理学の世界。 「自然対数の底  」を用いると、見えないトレンドが、眼前に浮かび上がってくることがあります。