公認会計士高田直芳 会計物理学&会計雑学講座

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公認会計士高田直芳:セミナーでの話題【将来の経営戦略を語れるか】

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セミナーでの話題【将来の経営戦略を語れるか】

2015年7月3日(金)に、名古屋にて無料セミナーを開催しました。 お申し込みいただきました企業の方々全員にご出席いただき、感激の至りです。
次は大阪です。 日程調整が遅れて申し訳ございません。 次のブログにて、改めて連絡申し上げます。
管理会計セミナー の開催【東京 名古屋 大阪】
さて、名古屋のセミナーにご参加いただきました企業の方々から、貴重なご質問を多数、頂戴しました。 その中で、非常に有用なものを、以下で紹介します。
本ブログは、2015年2月に終了しました「ダイヤモンド・オンライン(DOL)大不況に克つためのサバイバル経営戦略」の後日談を扱っているものです。
そのDOLのコラムから、本ブログに至るまで、その中心は「上場企業の決算書データを利用した分析結果」の紹介です。 「分析結果という過去の履歴から、将来の経営戦略を提示できないか」というのが、出席者からのご質問の趣旨でした。 私からは「100社100通りの『実務解』があるので、ケースバイケースで考えていく必要があります」と回答しました。
例えば、次の拙著218ページ〔図表6-15〕と〔図表6-16〕では、日産自動車とNTTにCVP分析を当てはめると、固定費がマイナスになる「異常現象」を紹介しています。 【資料1】 なぜ、日産自動車とNTTで、このような異常現象が起きるのか、その理由については、次の関連ブログで説明しています。 【資料2】
【関連ブログ】CVP分析の固定費は、なぜ、マイナスになるのか
次の図表で復習しておきます。 【資料3】
画像
上記【資料3】では、企業のコスト構造を複利曲線で描いています。 単利計算構造のCVP分析(損益分岐点分析&限界利益分析)と大きく異なる点です。 上記【資料3】を描くにあたって、その理論的な根拠となるのが、次の学術論文です。
日産自動車とNTTのコスト構造を調べると、上記【資料3】の点D(最大操業度点)よりも少し右上に分布していることがわかります。 これは、売上高を増やせば増やすほど利益が減る、という、増収減益の状態にあります。 この場合、「売上高を減らせば、利益は増える」という、普遍的な経営戦略を提示することができます。 しかし、この「普遍的な経営戦略」が、日産自動車やNTTに通用するかどうかは、ケースバイケースです。
日産自動車は、インセンティブ(販売奨励金)を大量に投入することで知られた企業です。 敢えて、増収減益を指向している企業なのです。
【関連ブログ】日産自動車 増収減益の功罪
NTTはドコモを抱え、通信事業という非常に厳しい競争に曝された市場で活動する企業です。 売上高を減らせば(減収)利益が増える(増益)ことがわかっていても、それではKDDIソフトバンクに、顧客を奪われてしまいます。 過去の分析結果から、将来に向けての経営戦略を語るにあたっては、「普遍性」は存在せず、各社の事情を考慮する必要があるようです。
【関連ブログ】
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