公認会計士高田直芳 会計物理学&会計雑学講座

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公認会計士高田直芳:原価差額の異常値を隠蔽する企業が相当数あるという仮説


原価差額の異常値を隠蔽する企業が
相当数あるという仮説

『高田直芳の実践会計講座 原価計算』補足説明

予定原価(または標準原価)から、実際原価を減算すると、原価差異の金額(原価差額)を求めることができます。
操業度差異を除く原価差額(予算差異等と呼ぶことにします)について、次の事態に悩まされている企業が数多く存在すると、予想しています(注)。
【1】 閑散期(予定操業度を下回る季節)になると、予算差異等が、有利差異(貸方差異)となって現われる。
  • 不利差異(借方差異)ではありません。
  • 有利差異(貸方差異)です。
【2】 上記【1】は、教科書に書かれてあることとはまったく逆の事態であり、これに驚いた企業の実務担当者は、予定配賦率を小さくしようとする。 【3】 上記【2】により、閑散期の予算差異等は小さくなる。 【4】 ところが今度は、繁忙期(予定操業度を上回る季節)になると、異常に巨額の不利差異(借方差異)が現われる。 【5】 上記【4】に驚いた企業の実務担当者は、予定配賦率を元の値に(大きく)戻そうとする。 【6】 ところが、閑散期になるとやはり、予算差異等が、有利差異(貸方差異)となって現われて、上記【1】に戻る。
おそらく、上記【1】から【6】までの事態に、頭を抱えている企業が少なからず存在すると、私は予想しています。
上記【1】および【6】のように、閑散期の予算差異等が有利差異になる異常現象に遭遇する企業は少ないかもしれません。 ただし、上記【4】のように、繁忙期になると異常に巨額の予算差異等に頭を抱える実務担当者は多いと、私は予想しています。
上記の事態について、あなたがたは「決してあり得ない」と主張しますか? 同様の主張は、CVP分析(損益分岐点分析&限界利益分析)でもありました。 CVP分析によって求められた固定費がマイナスに転落する事態など、「決してあり得ない」と。 1920年(大正9年)にCVP分析が生まれてから、この21世紀に至っても! 固定費がマイナスに転落することは「決してあり得ない」と、私以外の人たちは決めつけてきました。 ところが、実際には、非常に数多くの企業で、固定費はマイナスに転落します。 その原因と対策を、次の新日本法規財団 奨励賞 受賞論文で論証しました。
なぜ、上記【1】から【6】までの事態が起きるのか。 私(高田直芳)だけが、その原因と解決策の双方を説明することができます。 他の公認会計士会計学者などでは不可能です。 ただし、本ブログでそれを述べるのは面倒だし、かといって学術論文にまとめたところで、在野の実務家が自由に論文発表できる場が、この日本にはありません。 その実態は、次の関連ブログで紹介しました。
【関連ブログ】

賞を獲らずして、管理会計・原価計算・経営分析を語るのは恥ずかしい

上記【1】から【6】までは、一つの仮説として、本ブログに残しておきます。
固定費がマイナスに転落する現象を、この21世紀に至っても! 会計学者や会計専門家の誰一人として解き明かせなかったのですから、上記【1】から【6】までの事態を説明することは、22世紀になっても不可能でしょう。 これも一つの予言として、本ブログに残しておきます。