公認会計士高田直芳 会計物理学&会計雑学講座










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公認会計士高田直芳:管理会計に確率・統計を持ち込むのは無謀か

次の拙著は、2004年7月に初版を発行し、10年後の2014年10月に全面的な見直しを行ない、改訂を行なって第2版としました。
決定版 ほんとうにわかる管理会計&戦略会計
高田 直芳 2014年10月 第2版
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初版も第2版も、本文は第28章(631ページ)で終わっています。
ところが、実際には、初版の段階で既に、第29章と第30章を書き上げていました。 第2版のときに、第29章と第30章を盛り込むべきかどうか悩んで、結局、取りやめました。
第29章と第30章には、何があったのか。 ディスカウント・キャッシュフロー(DCF)法を、確率論で展開する内容でした。
書店に並ぶ管理会計の書籍を見ると、そこには必ず、DCF法、正味現在価値法、内部利益率法、回収期間法などが紹介されています。 ところが、DCF法などに基づいて、中期経営計画や設備投資計画を練ると、ほぼ100%、的を外します。 なぜか。 理由は、DCF法などは「決定論」であって、「確率論」ではないからです。
決定論と確率論で区別する学問として有名なのが、現代物理学。 ニュートンからアインシュタインに至るまでの物理学は、決定論であるが故に、古典物理学と呼ばれます。 それに対して、確率論に基づく量子論は、現代物理学と呼ばれます。

古典物理学

量子力学の出現する以前の物理学の総称。力学・熱力学・光学・電磁気学特殊相対性理論によるそれらの修正を含む)などからなり,ニュートン力学やマクスウェルの電磁気学を基礎として巨視的物理現象を対象とする理論体系。因果律の成り立つ決定論であるところに特徴がある。

大辞林 第三版』
書店に居並ぶ管理会計原価計算・経営分析などの書籍は、そのすべてが決定論に基づいているので、「古典会計学」と呼ぶべきもの。 確率論で構築した「現代会計学」は、誰にも理解されないだろう、ということで、お蔵入りとしました。 出版社も嫌がるだろうし。
かわりに奮起したのが、次の受賞論文で紹介している「タカダ式操業度分析」です。
もう一つ奮発したのが、次の関連ブログで紹介している「最適キャッシュ残高方程式」「倒産確率デフォルト方程式」「ランニングストック方程式」です。
【関連ブログ】
オリジナリティを目指さす、賞も獲らず、他者の物真似ばかりする人たちが世の中にたくさんいるから、一個人が切り拓いていくしかないのです。