公認会計士高田直芳 会計物理学&会計雑学講座










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公認会計士高田直芳:日立製作所とパナソニックの理論株価

本ブログではこのところ、理論株価の話を展開しています。 今回はその3回目『日立製作所パナソニック理論株価』です。
過去2回分を含めた、理論株価に関するブログは、次の【資料1】の通り。
【資料1】関連ブログ
日立製作所について、「タカダ式理論株価」までを計算したものは、次の【資料2】の通りです。
【資料2】日立製作所
 

最大操業度売上高に対する実際売上高の割合

実際株価
(3か月平均)

タカダ式
理論株価

2014年09月期

58.3%

811円

1,391円

2014年12月期

56.4%

892円

1,581円

2105年03月期

93.0%

846円

910円

2015年06月期

94.5%

825円

873円

2015年09月期

95.5%

696円

728円

パナソニックについて、「タカダ式理論株価」までを計算したものは、次の【資料3】の通りです。 【資料3】パナソニック
 

最大操業度売上高に対する実際売上高の割合

実際株価
(3か月平均)

タカダ式
理論株価

2014年09月期

143.4%

1,278円

1,832円

2014年12月期

140.9%

1,422円

2,004円

2105年03月期

93.7%

1,475円

1,574円

2015年06月期

103.3%

1,746円

1,803円

2015年09月期

107.9%

1,333円

1,438円

上記【資料2】と【資料3】にある「最大操業度売上高に対する実際売上高の割合」「実際株価(3か月平均)」「タカダ式理論株価」それぞれの算定方法については、上記【資料1】第2回『日産自動車とトヨタ自動車の理論株価』で解説しているので、そちらを参照のこと。
上記【資料2】日立製作所の「最大操業度売上高に対する実際売上高の割合」が、60%を割っている四半期があります。 また、【資料3】パナソニックの「最大操業度売上高に対する実際売上高の割合」が、140%を超えている四半期があります。 上記【資料2】と【資料3】は、有価証券報告書(四半期報告書)に何ら手心を加えることなく解析した結果であり、その原因には関知しません。 タカダ式理論株価は、予想PER(株価収益率)や予想PBR(純資産倍率)といった、分析する者の「主観」を排除する点に特徴があります。 どのような異常値であろうと、客観的なデータ(有価証券報告書)から導かれたものである以上、分析結果を粛々と受け入れましょう。
さて、上記【資料2】と【資料3】の数値を見ていたのでは、直感が働きません。 次の【資料4】で、「実際株価」「高値」「タカダ式理論株価」それぞれの推移を、折れ線グラフで描いてみました。 【資料4】日立製作所パナソニックトヨタ自動車
画像
(注)クリックすると画像が拡大します。
上記【資料4】にある15/3(2015年3月期)以降に注目します。 日立製作所パナソニックともに、「実際株価」「高値」「タカダ式理論株価」が、ほぼ比例して推移し、しかも近接しています。
ただし、すべての企業でこのような現象が観察されるわけではありません。 上記【資料4】右端にあるトヨタ自動車では、、「タカダ式理論株価」と、「実際株価」&「高値」とが、反比例の動きを示しています。 トヨタ自動車の株価は、余力を残していると読み取るべきでしょう。 なお、トヨタ自動車の15/3(2015年3月期)では、緑色の高値が、赤色の理論株価を上回っています。 文字通りの「高値づかみ」をした投資家がいた、ということでしょう。
「タカダ式理論株価」は、次の【資料5】に掲げる受賞論文に基づいて計算したものです。
【資料5】
他の人がどのような方法で、理論株価を求めるのか、それについては興味がありません。 どのような方法で理論株価を求めるにしろ、実際株価と比例する企業もあれば、反比例する企業があることを、肝に銘じておくべきでしょう。
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