公認会計士高田直芳 会計物理学&会計雑学講座

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公認会計士高田直芳:タカダ式為替感応度分析の極意

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2016年4月7日付の日本経済新聞では、為替感応度に関する記事が掲載されていました。

日本企業の海外展開が加速するなか、為替相場の変動が企業業績に及ぼすインパクトは年々大きくなっている。

足元では国際通貨であるドルに対して円高が急速に進むが、2016年3月期でみれば自動車や電機を中心に円安効果が小さくなかった。

日本経済新聞2016年4月7日
「決算書のイロハ(3)」
輸出や輸入を直接行っていない企業であっても、間接的には為替相場の変動の影響を受けます。
1ドルまたは1ユーロに対して、1円の円高または円安になったとき、自社の収益にどのような影響を及ぼすか。
それを分析する方法を、為替感応度分析といいます。
為替感応度分析だなんて、名称はとてもカッコいいのですが、これを具体的に解説した書籍は、いくら調べても見当たりません。 日本経済新聞社がどのような方法で為替感応度分析を行っているのか、私は知りませんし、別に知りたいとも思いません。 わからなければ、自力で切り拓くこと。 その覚悟がなければ、名刺に公認会計士の肩書きを印刷する資格はない。
ということで、次の拙著147ページでは、オリジナルの分析手法である「タカダ式為替感応度分析」を説明しています。 「タカダ式為替感応度分析」の前提となる分析手法は、上掲の書籍134ページにある「利益増減要因分析」です。
「利益増減要因分析」は、経営分析の世界では古典的名作と呼ばれるものであり、それほど難しいものではありません。 要するに、商品や製品が1個、売れた場合に、営業利益はいくら増減するかを調べるものです。 1個という数量ベースの変化に代えて、1円という価格ベースでの変化を調べることも、「利益増減要因分析」です。 ここまでは凡庸な分析手法です。
私(高田直芳)は、ドルやユーロの紙幣を「商品」に見立て、その商品が1円だけ変化した(円高や円安になった)場合にどうなるかを考えました。 それが「タカダ式為替感応度」分析です。 説明されれば「ああ、そうか」の分析手法です。 しかしながら、「ああ、そうか」と呟くまでに、数十万人・数百万人もの専門家やSE(システムエンジニア)たちが、数十年という歳月を無為に過ごしてきた事実をお忘れなく。