公認会計士高田直芳 会計物理学&会計雑学講座










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公認会計士高田直芳:いまだに仮想通貨ビットコインや音楽著作権で騒ぐか


いまだに仮想通貨ビットコインや音楽著作権で騒ぐか

2017年7月19日付の日本経済新聞によれば、仮想通貨ビットコインが、8月1日からその取引を停止するそうです。
私は、次の関連ブログで説明したように、「タカダ式確率微分方程式」という投資尺度があるので、仮想通貨のハードフォークもソフトフォークも関係がありません。
【資料1:関連ブログ】
いま、ビットコインで大騒ぎしている人たちは、投資尺度を持たず、消費税のカラクリを理解せず、ブームに便乗した人たちなのでしょう。
投資や投機は、自己責任であることを忘れずに。
人工知能AI に頼ったとしても、今年(2017年)の仮想通貨の動きに関して、6月までの急騰と7月以降の急落は見抜けなかったでしょう。 人工知能AI は、超短期的なスパン(期間)のビッグデータをもとに、上昇傾向や下落傾向の大勢(たいせい)を読み取る能力には優れています。 しかし、「なぜ上昇するのか」「なぜ下落するのか」といった理由を、各個撃破する能力は、人工知能AI にはありません。
また、稀少なデータの中に、大きな価値を見出すことも、人工知能AI は不得手です。 平成29年改正消費税法施行令附則8条は、ビッグデータにもならぬ小さな情報。 人工知能AI が、課税取引や非課税取引といった些末な仕組みに、大きな価値を見出すのは難しい。 ちなみに、タカダ式確率微分方程式では、附則8条を、大きな価値として採用しました。
タカダ式確率微分方程式は、M&A(合併・買収)のときに、将来の企業価値を算定するものとして編みだしたものです。 ディスカウント・キャッシュフロー法(DCF法)のような「とびとびの複利計算」に疑問を抱いたのが、開発の動機です。 仮想通貨ビットコインに適用してうまくいったのは、副産物といえるでしょう。
次の関連ブログの【引用6】を勘案し、タカダ式確率微分方程式は、対外的には公表しないこととしています。
【資料2:関連ブログ】
日本音楽著作権協会JASRAC)は、著作権問題で四面楚歌の状態。 そういう状況を鑑みると、タカダ式確率微分方程式は、公表しないほうが望ましい、という判断が働く。 著作権のタダ乗りを防ぐ最も有効な方法は、知的財産を公開せず、死蔵することです。 JASRACの問題は、それを改めて認識させてくれました。 私は学者ではないので、学問の発展に貢献する義務もないし。
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